教育・福利厚生Training & Welfare

休暇制度

• 年次有給休暇

  午前・午後を選択して休むことができる「半日休暇制度」や1時間単位で取得することができる「時間単位年休」があります。

• 積立休暇制度

  余った年次有給休暇のうち、5日間を限度として通算25日まで繰り越しすることができます。子どもの看護や家族の介護をする時などに取得することができます。

• 誕生日休暇

  自分の誕生月に１日取得することができます。

• 育児休業

  子どもが最大3歳に達するまで休業することができます。

• 介護休業

  3回以上取得することができ、93日を超える場合は最大3年間まで休業することができます。

※その他、結婚するときや配偶者の出産立会いなど、それぞれのライフイベントに合わせて取得することができる休暇があります。

勤務関係制度

• フレックスタイム制

  働く時間をある程度自由に選択することができます。(一部の部署を除く)

• 在宅勤務制度

  自宅のパソコンから会社のパソコンへリモートアクセスすることで、自宅にいながら会社と同じように働くことができます。

• 副業制度

  将来にわたって多様な働き方を実現することを目的として「副業に関するガイドライン」を策定しています。

• 育児介護のための短時間勤務制度

  就業時間を１日あたり最大２時間短縮して働くことができます。
  育児の場合は「子どもが小学校６年生を卒業するまでの期間」、介護の場合は「申し出のあった時から３年間」それぞれ短縮することができます。

• 結婚・出産・育児・介護等退職者再雇用制度

  結婚・出産・育児・介護などのライフイベントにより退職を余儀なくされた場合でも、本人が希望すれば、所定の手続きや面接を受けて再び働くことができます。

• 妊産婦健康管理制度

  時間内通院

  妊娠中や出産後１年以内の女性は、勤務時間内に健康診断を受けるために通院することができます。

  通勤緩和

  妊娠中の女性は、出勤および退勤の時間からそれぞれ３０分の遅出および早退することができます。

  勤務中休憩

  妊娠中の女性が業務を長時間継続することが身体の負担になる場合、所定の休憩以外に適宜休憩を取ることができます。

福利厚生

• 社宅制度

  自宅から勤務場所までの通勤が難しく、勤務場所において通勤可能な住宅がない場合、会社が借り入れた住宅を利用することができ、家賃の補助も受けることができます。

• 帰省旅費

  社宅から自宅に帰る際の交通費を補助します。

• 「企画商品」従業員割引優待制度

  社員とその家族や同行者が募集型企画旅行商品を利用する場合、一定額割引いて利用することができます。

• 夏期家族旅行補助金制度

  家族と過ごす時間を増やしてもらうことを目的として、毎年７月１日～９月３１日の期間内において国内外の宿泊を伴う施設の利用があった場合、社員と同居家族に対して補助金が支給されます。